2026年10月– date –

新講座「大企業のためのスタートアップ共創推進の勘所」を公開しました：「大企業×スタートアップ共創 実践講座シリーズ」第2弾

新規事業の評価基準：同じ「3年目売上1億円」でも評価が分かれる理由

商談の目的を「説得」から「支援」に変える：社内であなたの代わりに戦ってくれる人

事業化できないまま続く新規事業：撤退基準を最初に決める

「ぜひやりましょう」は決定ではない：熱意と組織の決定を見分ける